「形成」・・・教育研究や実践の交流を通じて自由で創造的な教育文化の育成をねらい、1986年より教育総合誌「形成」の発行をしています。

１.創刊1948(昭23)２月･････組合機関紙として発刊
大山正幸「「形成」顛末記」　(『形成』創刊号 1986.3.20）より抜粋

　教師自らの生活を自ら護るために、そして民主日本の新しい教育と文化の創造を目指して、タテ関係にのみ生きてきた
日本の教師が、今こそ初めてヨコの団結を叫ぶ大きな波の中で、川崎市教職員組合は誕生した。私はその情宣部長に推
されると、機関紙の発刊を考えた。折り折りの情報紙は手書きで出すことにして、せめて活字による月刊誌程度の雑紙で
ある。それは、初めて動き出した組合とは、それも教員組合とはどういうものであるべきかを皆で考えるために、そしてこれ
からの教育のあり方を論ずるために、さらには何でもよい、今まで押さえ込まれていた諸々の思いの丈を、どんな形式でも
よい吐き出す場としたいためだった。
※　創刊号　Ａ５版　１６ページ(仙花紙)　一部10円　※四号で休刊
２．復刊（創刊）　1986(昭61)3.20　・・・・教育総合誌として
森山定雄「「形成」を創刊するにあたって」　(『形成』創刊号 1986.3.20）より抜粋

　わたしたちは、これまで教職員集団としての主体的な教育研究を積み上げてきました。その成果をより確かなものにする
ために、組合委嘱研究制度を作るなどしてきましたが、そうした経験をふまえて、職場集団や個人の研究や教育実践を記
録としてみたらどうだろうかという検討をしてきました。その結果、主任制度反対の戦いの中から生み出された、川崎教育
文化研究所の事業として、財団法人川崎教職員会館の協力を得て「出版事業」を行うこととしました。すなわち、長編のも
のは単行本として出版することとし、また一方で、教育総合誌を年に数回（季刊をめざして）発刊し、多くの仲間の研究や
実践を集録していくことになりました。

出版事業の意義については、つぎの四点に集約されるものと思います。

第一は、優れた研究や創作、教育実践記録を顕彰し、もってわたしたち川崎の仲間の共通の財産とすること
第二は、研究、創作、教育実践についての発表の場(機会)を設定することによって、それらの意欲を高めることができるの
　　　ではないかということ
第三に、川崎という地域にあった教育について、さまざまな情報提供や問題提起をしていただくことによって教育の質をより
　　　高いものにすることができるのではないかということ。
第四には、そうしたことを通して、自由で創造性豊かな川崎の教育的風土(環境)をつくりあげていきたい。
３．復刊以降の形成の特集一覧
号 題　　名 発行日 残部数
創刊号 特集　ひろまる平和・人権 1986年 ３月 1
２号 特集　いじめ・登校拒否・・・はいま 1987年 ２月 2
３号 特集　川崎における下からの教育改革Ⅰ 1988年 ３月 2
４号 特集　川崎における下からの教育改革Ⅱ 1988年10月 0
５号 特集　川崎における下からの教育改革Ⅲ 1989年 ５月 2
６号 特集　わが校のユニーク実践 1990年 ６月 1
７号 特集　市民とともに教育改革を 1991年11月 2
８号 特集　新しい学校づくりをめざして 1992年 ９月 7
９号 特集　明日への学校づくりをめざして 1993年11月 7
１０号 特集　よりよい学校づくりをめざして 1993年 ４月 6
１１号 特集　広がる教育実践 1994年 ７月 5
１２号 特集　子どもの人権を大切にした学校をめざして 1995年 ７月　 1
１３号 特集　戦後50年・平和教育のとりくみ 1995年12月 7
１４号 特集　共生の社会をめざして 1997年 ９月　 5
１５号 特集　平和・人権・共生　―育てよう人権　広げよう共生― 1999年 ３月 0
１６号 特集　子どもの権利条例と学校教育 2000年 ５月 10
１７号 特集　「川崎市子どもの権利に関する条例」の制定 2001年 ４月 9
１８号 特集　「川崎市子どもの権利条例」を巡って 2002年 １月 10
１９号 特集　「川崎市子どもの権利に関する条例」の実践と展開 2003年 ３月 9
２０号 特集　教育改革への碑・その光と影 2004年 ９月 11
２１号 特集　戦後川崎の教育の変遷と平和を考える 2008年11月 10
２２号 特集　川崎市子どもの権利に関する条例10周年 2011年 ６月 25
２３号 特集　川教組が進める教育交流・被災地支援 2013年 ５月 9
２４号 特集　川崎市・川教組・市民がすすめる平和・人権のとりくみ 2014年 ６月 26
２５号 特集　子どもの人権と学校経営 2015年10月 52
２６号 特集　地域から教育をつくる 2016年12月  
２７号 特集　地域教育会議　発足後の経過と課題 2017年10月  
２８号 特集　子どもの権利と学校教育 2019年 ３月  
２９号 特集　権利条例制定２０周年に向けて 2020年 ４月  
       
       

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